日本製鋼所（松尾敏夫社長）は2025年3月期からの5カ年を対象とする新中期経営計画「JGP2028」を発表した。保有事業に関するマテリアリティ（重要課題）の解決と経営基盤の整備を通じ、最終年度に売上高は直近の1.5倍となる3,800億円、営業利益は2倍の370億円、ROE（自己資本利益率）は10～11%達成を数値目標に定めた。

松尾社長は中計策定に当たり「10年後に目指す姿を検討した」とし、「産業機械と新素材の開発・実装を通じて持続可能で豊かな世界の実現に貢献するという『サステナビリティ目標』と、売上高5,000億円規模の企業グループを目指す『財務目標』を2033年度に同時に実現していきたい」と強調。そのために「プラスチック資源循環社会の実現」「低炭素社会への貢献」「超スマート社会への貢献」というマテリアリティを解決しながら企業価値を向上し、「通過点として2028年度に売上高3,800億円以上の企業グループを目指す」と力を込めた。