三井不動産（菰田正信社長）は、東証一部上場の東京ドームに株式公開買い付け（TOB）を行う。買収総額は約1,200億円。完全子会社化後に読売新聞グループ本社に2割を譲る考え。街づくりで培ったノウハウを活用し、スタジアム・アリーナ事業に進出する。

三井不動産はTOBの目的について、「スポーツ・エンターテインメントを軸とする街づくりと、スタジアム・アリーナ事業への進出のためには、東京ドームと連携することが最適」としている。TOB期間は11月30日から来年1月18日まで。価格は1株1,300円で、東京ドームの直近半年間の終値の平均と比較すると6割超の上乗せとなる。

東京・水道橋にある複合施設・東京ドームシティを運営する東京ドームは、約1割を保有する筆頭株主の香港ファンド・オアシスマネジメントから経営改善と役員の退陣を求められていた。東京ドームはTOBに賛同を表明。約5％を保有する大株主のみずほ銀行も賛同の意向を示した。TOBが成立すれば東京ドームは上場廃止となる。

東京ドームは「後楽園スタヂアム」を前身とし、昭和11年（1936）に設立。後に東京ドームのオープンを経て、現社名に変更した。読売新聞社や日本テレビと資本関係はなく、富国生命保険や竹中工務店などが大株主に名を連ねる。