船舶の自動運航を目指す商船三井（池田潤一郎社長）や三井E&S造船（古賀哲郎社長）など7社で構成される企業連合は、公益財団法人日本財団の助成事業「無人運航船の実証実験にかかる技術開発共同プログラム」に採択された。商船三井グループのフェリー「さんふらわあ しれとこ」などの大型船を用いて、今年から実証実験を開始する。

企業連合は商船三井、三井E&S造船、商船三井フェリー（尾本直俊社長）、MOLマリン（稲岡俊一社長）、古野電気、井本船舶、セキドの7社。古野電気のセンサーを使用した周囲認知技術や三井E&S造船の避航操船・離着岸自動化技術を用い、MOLマリンのシミュレーターで自律化の機能検証を行う。

その上で、商船三井フェリーの「さんふらわあ しれとこ」と井本船舶のコンテナ船「みかげ」で各技術の実証実験を行う。セキドはドローンを用いたヒービングライン（船と岸壁をつなぐロープ）の受け渡し技術を開発する。商船三井は計画全体の統括とリスク評価を担う。期間は2022年まで。費用の8割は日本財団が助成する。

商船三井や三井E&S造船は、昨夏に自動離着桟の実証実験を実施。原因の7割が人為的なミスとされる海難事故削減に向けて自律運航技術の開発に取り組んできた。

今回、内航船の主要船型の一つである749t型コンテナ船と、1万t超の大型カーフェリーという船型・設備の異なる2船で実証実験を行うことで、汎用性の高い技術開発につなげる。