三井物産（堀健一社長）はアジアのがん患者の臨床情報を集めてデータベース化する。筆頭株主を担うアジア最大級の病院グループ・IHHや米国、シンガポールの医療関係機関などと連携し、2028年には日本を含むがん患者100万人分の臨床データを集約。プラットフォームを構築し、がん創薬支援などに活用する。がんの臨床データを標準化するとともに多様な患者集団に基づくエビデンス創出を目指す。

IHHを中核とし、米国のがん専門医療機関のメモリアル・スローン・ケタリングがんセンターやシンガポール新興のオンコショットなどと連携して進める。IHHは世界10カ国で約80病院、約1万5,000床を展開。入院患者数は年間80万人に及ぶ。三井物産は2011年から出資参画しており、現在は筆頭株主として約32％の株式を保有する。アジアでは平均寿命が延びるとともにがんや糖尿病、脳卒中、心臓病などこれまで多かった感染症以外の病気が急増。ASEAN主要6カ国では医療費の拡大も懸念されている。

オンコショットは匿名化された患者情報をAIで整理し、製薬会社の治験候補者検索・照合を支援する基盤を提供しており、三井物産はIHHの患者情報と組み合わせることで制限の多い臨床データの利活用を推し進める考え。実際の診療現場で日々蓄積される「リアルワールドデータ」を共有することで創薬・治験効率化を支援。日本を含め、アジア各国で参画する病院を広げる。