三井不動産（植田俊社長）を代表とする企業連合は築地市場跡地の再開発計画を発表した。多目的スタジアムを中心に商業・ホテル・住宅・オフィス・劇場・ホール・水辺広場などを備える大規模複合施設にするとともに東京の国際競争力を高める考え。2038年度の全体竣工を目指す。

企業連合の名称は「ONE PARK×ONE TOWN」。開発・運営を担う三井不動産、トヨタ不動産、読売新聞グループ本社のほか、建設担当の鹿島建設、清水建設、大成建設、竹中工務店、設計担当の日建設計、パシフィックコンサルタンツ、協力の朝日新聞社、トヨタ自動車を含めた11社で構成される。

隅田川、浜離宮恩賜庭園に面した約19万m²を開発する。東京都から70年の定期借地権で借り受ける。主要建物は合計9棟、総延床面積は約117万m²、総事業費は約9,000億円。

多目的スタジアムは最大収容人数5万7,000名。屋根は開閉しない屋内全天候型施設で、可動席によってフィールド形状を可変させる。野球、サッカー、ラグビー、コンサート、劇場、展示場など幅広いイベントに対応する。隅田川を望む南側は全面ガラス張りとし、屋根は緑と太陽光パネルで覆う。

隅田川に面した水辺空間を中心に約10万m²を緑地広場とし、敷地の4割を緑化する。最新の環境技術を導入し、CO₂排出量を実質ゼロにする。築地場外市場と連携して食文化の発信拠点を設け、地元関連の催事なども開く。