三井E&Sホールディングスは純粋持株会社体制を解消し、4月1日付で「株式会社三井E&S」に商号変更した。高橋岳之社長が続投する。旧三井E&Sマシナリーが手掛けてきた舶用エンジンと港湾クレーンの2事業を中心に再出発を図る。

三井E&Sは1937年に旧三井物産造船部から玉造船所として独立し、1942年に三井造船へと商号を改めた。祖業である造船業で培った技術・ノウハウを基に、化学プラントや港湾でコンテナの積み下ろしを担うクレーンの建設など業容を拡大。各事業の意思決定スピードを上げ、成長を加速させる方針で2018年度に純粋持株会社体制へと移行したが、インドネシアの火力発電所土木工事で想定外の難工事に見舞われ多額の損失を計上した。

以降、事業の選択と集中を進め、造船事業を大幅に縮小。一方で、舶用エンジンではIHI原動機から大型機の事業を今年4月1日付で承継し、100％出資の新会社「三井E&S DU」（匠宏之社長）として営業を開始させた。アンモニア燃料エンジンの開発に取り組むなど強みを伸ばす方針を明確化している。

今回の商号変更を機に新生「三井E&S」として成長軌道への回帰を目指す。