三井物産（堀健一社長）と東洋エンジニアリング（永松治夫社長、TOYO）は、3月からチリで太陽光発電由来のグリーンアンモニア合成プラントの安定運転技術に関する実証前調査を開始する。

国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の実証事業として実施するもの。チリのエナエックス社と共同で年産1万8,000tの実証プラントを建設し、気候条件によって出力変動のある太陽光発電を用いながらも安定的にアンモニアを製造する技術を検証する。NEDOによる事業化評価を経て実証プラントの建設へ移行し、2025年までに同プラントの完成を目指す。

TOYOは昨年11月にエナエックス社と実証プラントのFEED（基本設計）業務契約を締結していた。今年8月のFEED完了を予定している。

チリは世界的に見ても太陽光発電や風力発電など再生可能エネルギーのポテンシャルが高く、価格競争力のあるグリーン水素・アンモニアが製造可能であると期待されている。

三井物産は、再生可能エネルギー事業に関する知見と約50年にわたるアンモニア取り扱いの実績を活かし、今後は商業規模のグリーンアンモニア生産プロジェクトの実行についてもエナエックス社と検討していくとしている。