三井E&S造船（古賀哲郎社長）、商船三井（池田潤一郎社長）、三井造船昭島研究所（前田泰自社長）、東京海洋大学の四者はこのほど、船舶の自動離着桟の実証実験を行った。

国土交通省の「自動運航船実証事業」に採択されたもので、港や桟橋に自動で離着できる技術の実用化を進める。四者及び国土交通省は実証事業を通じて、2025年までの実用化を目指す。

実証は東京海洋大学の「汐路丸」を用いて、館山湾の海上に設置された仮想桟橋で54回にわたり実施。離着桟は操船技術の中でも最も難易度が高く、操船計画や中止基準などを策定し、様々なシミュレーション環境で安全性を評価した。

四者は、「有用なデータが得られた」とし、今年度中にもデータを元に商船三井が運航する「さんふらわあ」などの大型フェリーで実験を予定している。岸壁に船体を寄せるアプローチのコースや船速、距離などの操船制御を検証する。

自動離着桟のほか、海上の定点に停泊したり、設定した航路を通って目的地に到達する自動運航システムの開発にも繋げる。

海難事故の7割はヒューマンエラーによるもので、船舶の自動運航化は海難事故防止と船員の負担軽減に繋がる新技術として期待されている。

「自動離着桟技術実証事業」紹介ビデオ