商船三井（池田潤一郎社長）、三井E&S造船（古賀哲郎社長）、三井造船昭島研究所（前田泰自社長）、東京海洋大学の4者共同による「船舶の自動離着桟実証プロジェクト」がこのほど、国土交通省の「自動運航船実証事業」に採択された。2025年を目標に船舶の自動運航化を目指し、港に自動で離着桟できる技術の実用化を進める。

自動離着桟は操船技術の中でも最も難易度が高く、実船を用いて課題を抽出する。海難事故の8割はヒューマンエラーによるもので、船舶の自動運航化は海難事故防止と船員の負担軽減に繋がる新技術として期待されている。

商船三井はグループのフェリー「さんふらわあ」に障害物を検知する新型センサーを搭載した実証実験やAR（拡張現実）による操船支援システムの開発を進めており、これまでの研究成果を実証事業にも役立てる。三井E&Sは地球深部探査船「ちきゅう」に搭載している自動定点保持装置で培った操船制御技術などを活用する。