東洋エンジニアリング（細井栄治社長、TOYO）は、2030年度までの5年間を対象とした新中期経営計画を発表した。「社会基盤を支え、次なる成長を創る」をスローガンに、プラントEPC（設計・調達・建設）というTOYOの主事業で培った技術・人材・資金を成長領域に振り向ける。売上規模よりも各年度のROE（自己資本利益率）12％以上や2030年度の純利益100億円といった利益水準を重視し、持続的な成長を図る。

新中計では、肥料や石油化学、FPSO（浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備）、GX（グリーントランスフォーメーション）に関するEPCといった従来の主事業を収益基盤としながら、ファインケミカルやバイオ医薬といった市場の成長が見込まれる高付加価値領域の受注拡大を推進する。

また、EPC案件ごとに収益が計上されるこれらの「フロー型ビジネス」に加え、運用・保全から将来的な更新などプラントライフサイクル全体で顧客企業に寄り添う「ストック型ビジネス」を創出する。特に、地下に密閉型の管を通して熱を回収する「クローズドループ」と呼ばれる新技術を活用した地熱発電や経済安全保障の観点から注目が集まるレアアースの循環型サプライチェーン構築などを想定しており、「フロー×ストック」の二軸収益モデルで安定的な成長を図る。