三井E&S（高橋岳之社長）、三井倉庫（久保高伸社長）、日立製作所の3社は港湾荷役向けのAI開発を始める。コンテナ配置計画などに活用する考え。国土交通省の協力の下、2025年までの実用化を目指し、国内の港湾へ導入を進める。

3社は国交省から港湾技術開発業務として受託した。代表者は日立製作所。コンテナターミナルの運営は積み上げられたコンテナの移動回数が少なくなるよう計画されており、搬出日の早いコンテナが上段に配置される仕組み。作業手順や配置計画は熟練プランナーの経験と知見に頼っているが、増大する貨物量と複雑化する貨物状況に対応するため、デジタル技術を活用して高度化する。

具体的にはターミナルオペレーティングシステム（TOS）の各種データからコンテナ搬出日を予測し、最適な配置計画と作業手順を立案。並行して開発する荷役シミュレーターで仮想空間の荷役を行い、コンテナ移動回数やトレーラーの待機時間削減など効率性の定量評価を実施する。評価はAIに学習させて計画精度を高めていく。

TOS市場でトップシェアの三井E&Sはコンテナ荷役に関するTOS機能の改修や荷役シミュレーションなどを担う。三井倉庫は長年にわたり培ってきた熟練プランナーの経験や知見を提供。日立製作所はAIの最適化技術及び荷役シミュレーターと連携する関連ソフトウェアを開発する。