三井化学（橋本修社長）は、三菱ケミカルグループと化学品物流の標準化・効率化に向けた共同検討を始めた。可能なテーマには今年度中から着手し、段階的に取り組みを拡大させる。

コロナ禍などで物流の混乱が続き、サプライチェーンの見直しがあらゆる業界で進んでいる中、物流業界では小口貨物の増加や人手不足、高齢化、さらに時間外労働時間の上限規制が適用される、いわゆる「2024年問題」などを抱える。

三井化学と三菱ケミカルは、そうした将来の物流における輸送・保管能力不足が事業運営に極めて重要な課題であるという認識の下、共同検討に取り組み、同様の課題を抱える化学業界の物流分野において、会社の枠を超えて横断的な取り組みをリードしていく考え。

具体的には、両社の事業所・工場が立地する中京エリアで出荷製品を集約して同エリア内や他エリア向けの輸送を共同化すること、中小口貨物で三井化学の東北エリアと三菱ケミカルの西日本～関東エリアの輸送ネットワークを相互活用すること、内航船の賃借や積み合わせにより積載率の向上やBCP確立を図ることに取り組むほか、貨物と車両のマッチングの試験運用を開始し、将来的には両社以外の多数の企業に拡大させることも目指す。