三井住友海上（舩曵真一郎社長）は2月15日、オンラインで「気候変動シンポジウム 2050年カーボンニュートラルの実現に向けた共創」を開催した。脱炭素を推進する企業の活動内容や製品・サービスを紹介するもので、7時間にわたり総勢14社が登場。三井系からは三井化学（橋本修社長）と三井倉庫ホールディングス（古賀博文社長）が自社の取組みを語った。

三井化学はESG推進室長の右田健理事がカーボンニュートラル施策を解説。2030年までの長期経営計画「VISION2030」で目指す目標として、環境に貢献する自社製品カテゴリ「Blue Value製品」の売上収益比率を現在の20％程度から40％へ拡大する方針を示し、実際に使われる環境配慮型製品を展開することの重要性を説いた。また、現在進行中の具体的な取り組みとして、九州大学との共同研究施設の設置や、日本初のバイオマスナフサ導入などを紹介した。

三井倉庫ホールディングスは戦略営業部の石橋徹也マネージャーが、昨秋開始した物流の脱炭素化支援サービス「三井倉庫SustainaLink」を紹介。物流における「環境・労働力・災害」の3種のリスクを可視化しコンサルティングするもので、車から船、車から鉄道などのモーダルシフト事例を挙げながら具体的なCO₂削減効果を語った。