三井住友ファイナンス＆リース（橘正喜社長）は、GEヘルスケア・ジャパンが供給する、新型コロナの診断を行う簡易CT検査室「CT in Box」について、短期リースをはじめとするファイナンスサービスを提供している。

「CT in Box」は、プレハブを遮蔽仕様にしたコンテナ形式の構造。敷地内の駐車場や中庭などの隔離された空きスペースに設置することができ、検査対象者や医療従事者の動線を専用に確保し一般患者との接触を抑えることで院内での感染予防を図る。

三井住友ファイナンス＆リースは、「CT in Box」の感染症対策の一時使用のニーズに対して、短期リース、オペレーティング・リース、譲渡条件付きリースなどのリーススキームを提供。原則半年から1年のリース期間としているが、長期使用にも応じる。設置プランに合わせて対象の設備を提案し、リース満了後の撤去・廃棄も併せて提供する。

GEヘルスケアでは中国をはじめ、既に世界で100台以上を稼働させており、日本でもCT検査が重要視されるようになったことから、供給を開始。日本では高崎総合医療センターで初めて導入されており、三井住友ファイナンス＆リースのリーススキームが採用されている。