たいへん貴重な拓本や墨跡が展示されることで知られる、三井文庫。
その三井文庫ができあがった経緯をみてみましょう。

三井家の修史事業が始まったのは、100年ほど前になる明治24年（1891）のことでした。当時、三井銀行の副長であった西邑虎四郎が、維新後の三井家同族の履歴調査を命じられたことから資料の収集・整理にとりかかりました。そのあと断続的に修史事業は進められていたのですが、明治36年、三井家同族会事務局内に「三井家々史及事業史編纂方」を設け、恒常的に事業が継続されることになりました。この編纂方は、レンガ造りの旧三井本館（関東大震災で焼失）３階の屋根裏に一室を設け、「三井家編纂室」と呼んでいました。同室の顧問として、三上参次（東京帝国大学教授）、横井時冬（東京高等商業学校教授）といった有識者に委嘱しています。

大正７年（1918）荏原郡戸越（現・東京都品川区豊町）にあった三井家別邸構内に、コンクリート３階建ての書庫一棟（約314 坪）と事務所一棟を新築して、ここに編纂室が移転。これを「三井文庫」と称することに決まり、ここに名実ともに三井文庫が創立されました。

昭和18年（1943）になると、本土の空襲が懸念される事態となり、同年10月にはその第１回目分として古記録類の重要な部分は、神奈川県大磯にある北三井家（総領家）の城山荘へ疎開しました。

東京では、昭和19年11月24日の正午すぎ、三井文庫の構内に爆弾が落ちました。このときは、事務室、社宅などに損傷をもたらしましたが、書庫は無傷でした。ところが、終戦の３カ月ほど前の昭和20年5月24日の空襲では多大な損害を受けました。社宅が全焼したほか、107坪の土蔵に火がつきました。そのため記録書類５梱、越後屋看板類22枚、旧三井物産や三井銀行の旧帳簿類、江戸時代の和算書など、貴重な資料を灰にしてしまいました。それに先立って、資料の疎開先として山梨県東山梨郡神金村の土蔵を借受けていたのですが、空襲のあと文部省に輸送の便を計るよう依頼して、残る資料を同地に移したのでした。

敗戦後、ＧＨＱによる財閥解体指定によって三井本社は解体させられ、いわば母体を失った三井文庫はその活動を停止しました。山梨県に疎開していた資料・図書類は、昭和20年末に引取り、翌21年３月には城山荘からも資料を引取りました。しかし、そのあと三井文庫をどのように運営していくかは、処置が定まらず、記録の保管には万全を期するが、最小限の人員は残して、活動は全く休止状態に入りました。

昭和24年ごろ、文部省は三井文庫の土地・建物を譲り受けたいと、その所有者である三井不動産に希望を寄せてきました。その結果、戸越の土地・建物は文部省に売却し、文庫内の資料・図書などの収蔵品については文部省に寄託することになり、国文学研究資料館として設置されていました。

昭和28年ごろ、財閥商号の禁止も解け、戦後の混乱も落ちつき始めて「三井文庫」を再発足させる話が、当時三井不動産社長であった故・江戸英雄氏から提唱されました。ただ、返還については、文部省側と考えの違いもあり、三井側との協議がととのい、再建会議が開かれたのは昭和35年のことでした。

文部省側と三井家側との間に、返還に関する覚書が交わされたのは昭和39年のことです。「財団法人・三井文庫」の設立許可申請書が出されたのは、翌昭和40年のことで、同年許可がおり、財団法人として設立登記をしました。かたわら、現在所在の中野区上高田に書庫、事務所が竣工し、９月には文部省資料館からの資料搬入が始まりました。

300年にわたる資料の公開は、近世・近現代の社会経済史研究に多大な貢献をするばかりでなく、その後の関係会社の資料収集も大きな意義があります。例えば、「旧三井物産」（清算会社）から寄贈を受けたもの、三井不動産から寄贈を受けた「旧三井本社関係資料」などがあり、そのほか各社の社報・職員録・規則類・営業報告書を受入れています。

三井家から美術工芸品や切手類など文化史関係資料の寄付を受けることになり、その保管と調査研究および一般公開のための展示を行う施設として、昭和59年に三井文庫別館が竣工しました。

翌60年５月から一般公開を開始。展示活動はその後、平成17年に東京・日本橋で開館した三井記念美術館に引き継がれています。