三井広報委員会 トップページへ
三井広報委員会について 会員企業紹介 三井ゴールデン・グラブ賞 三井にまつわる施設 三井の歴史
会員企業紹介
HOME > 会員企業紹介|事業紹介 > 三井最前線
会員企業一覧
事業紹介
三井の人
三井最前線
ショッピングプラザ
注目WEBスポーツ情報
三井のシンクタンク
三井グループ関連リンク
三井最前線
三井住友銀行
グループ全体の中期経営計画を推進し、コーポレートブランド広告を展開。三井住友フィナンシャルグループの“LEAD THE VALUE”
 三井住友銀行が所属する三井住友フィナンシャルグループ(以下SMFG)では、2009年度までの3ヵ年を対象とした中期経営計画を発表。“ LEAD THE VALUE ”をコーポレートスローガンに、「最高の信頼を得られ、世界に通じる金融グループ」の実現に向けて、さまざまな取組みをおこなっています。さらに、各種メディアを通して“ LEAD THE VALUE ”のコーポレートブランド広告を展開。三井住友銀行もグループの一員として同計画を積極的に推進し、個人向け金融コンサルティングビジネスなど、戦略の要となる成長事業領域の強化に取り組んでいます。
「先進性」「スピード」「提案・解決力」を強みとして
 SMFGの子会社は、三井住友銀行、三井住友カード、三井住友ファイナンス&リース、日本総研、SMBCフレンド証券の5社で構成されています。“LEAD THE VALUE 計画”では、各社がそれぞれの分野で培ってきたノウハウや経験を相互に活用することで生まれるSMFGらしさ、強みを、「先進性」「スピード」「提案・解決力」の3つに集約。これらを極大化することで、「最高の信頼を得られ、世界に通じる金融グループ」を目指すことが基本方針です。
 計画推進のために、「成長ビジネス」「よりよい体制づくり」「コミュニケーション活性化」という3つのチャレンジ目標を設定。「成長ビジネス」においては、社会のトレンドを見極めた上で「個人向けコンサルティング」「法人向けソリューション」「グローバルな特定成長産業・プロダクツ」など7つの領域に焦点を当て、それぞれの領域におけるトップクオリティの実現をはかっています。
 この背景には、公的資金を2006年10月に前倒しで完済し、積極的な経営が可能になったことおよび経済金融環境の大きな変化があります。各金融機関も攻めの経営戦略を打ち出しており、国内外における競争は激しくなる一方です。こうした状況において持続的な成長を実現するための新たな経営戦略、それが“ LEAD THE VALUE 計画”なのです。
7つの成長事業領域
7つの成長事業領域
(※クリックで画像拡大)

「先進性」をテーマにしたSMFG各社社員登場の新聞15段広告。このほか「スピード」「提案・解決力」のテーマで、新聞各紙にそれぞれ個別デザイン、異なる社員による広告を展開
「先進性」をテーマにしたSMFG各社社員登場の新聞15段広告
このほか「スピード」「提案・解決力」のテーマで、新聞各紙にそれぞれ個別デザイン、異なる社員による広告を展開
コーポレートカラーをキービジュアルにコーポレートブランド広告を展開
 SMFGでは、これらの取組みを広く知っていただくために、テレビCM、新聞広告、交通広告等による広告キャンペーンを展開しました。コーポレートカラーであるグリーンの濃淡で「先進性」「スピード」「提案・解決力」を表現した新聞広告には、グループ各社の社員が登場。等身大の姿を見せることで、ひとりひとりが計画推進の担い手であるという認識を深めるとともに、社内外のコミュニケーションの活性化にも貢献しました。また楽しみながら “LEAD THE VALUE 計画”を理解し、その先進性を感じることができるスペシャルコンテンツを用意したHP(※)も必見です。
  金融のプロフェッショナル集団として、次々と斬新な金融ビジネスモデルを打ち出すSMFGが、今後どのような“VALUE”を提供するのか。今後も注目して頂きたいと思います。

LEAD THE VALUE 計画HP
http://www.smfg.co.jp/special/index.html
(「GREEN HARMONY」をクリックすると、3つの力を象徴する色とカタチをコントロールして多彩な模様が作れる「万華鏡」があらわれます)
テレビCMでも「総論」「先進性」「スピード」「提案・解決力」の各テーマでコーポレートブランド広告を展開
テレビCMでも「総論」「先進性」「スピード」「提案・解決力」の各テーマでコーポレートブランド広告を展開
テレビCMでも「総論」「先進性」「スピード」「提案・解決力」の各テーマでコーポレートブランド広告を展開


「三井住友銀行」ホームページ

   
事業紹介のトップへ戻る
COPYRIGHT:© The Mitsui Public Relations Committee. all rights reserved.